事業を行う上で、モニタリング活動は重要です。
消費者が何を求めているかをしっかりと把握して初めて、
売れる商品を提供することが出来るのです。
そしてそのモニタリングですが
「何が欲しいですか？」という安直な訊き方はしません。
自社の事業とは割と関係ないことを訊き出し、
それを新事業に結び付けることを行っているのです。

イーラーニング研究所は頻繁にアンケートを取っています。
そのアンケートも全母集団の無作為ではなく、
40代以上の男女（一般人）といった限定的な母集団の取り方を
イーラーニング研究所はしました。
40代以上を対象に商材を提供するなら当然、
その世代に意見を訊く必要があると言えるのです。

最近、イーラーニング研究所が訊いた内容は、
スマートフォンとタブレットのアプリに対する意識調査になります。
それによると、75%の方が「使用するのに不安を覚える」と回答しました。
若い世代でしたらサクサクスマホを使えても、40代以上になると、
基本操作すら満足に使いこなせなくなります。
ポケベルが全盛期で、タウンページをかじって就活していた世代では、
スマホはまだまだ遠い存在と言えそうです。

これによって何が問題になるかと言うと、
40代以上の教師はスマホやタブレットを使って、
子供たちに教育できないことを意味します。
今や学校教育にeラーニングを取り入れる動きがあるにも関わらず、
それを教える教員が「技術不足」により、
eラーニングを教えられないという問題が浮上しています。
国が行う教員研修にて、
「eラーニングを使った指導」というのが追加されるかもしれませんね。

もしかしたらイーラーニング研究所も「教員研修用」の
eラーニングを作るようになるかもしれませんよ。